★日本の学校で教えられる近代史は嘘です★

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zoom RSS ●インドと中国にも後れを取る日本のリーダー教育

<<   作成日時 : 2011/07/12 07:16   >>

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インドと中国にも後れを取る日本のリーダー教育
米国の名だたる大学を超えるISB


「未来は私たちにある。最高のリーダー教育を自国に持っているので、世界で戦えるインド人が育っているからだ。欧米のトップビジネススクールと1位も競えるし、エマージング諸国のビジネスに関わる世界トップビジネススクールも狙えるのが私たちインドのビジネススクールだ」

 2011年1月31日付英フィナンシャル・タイムズ(FT)紙。

 この自信に満ちた言葉は、大国インドの Indian School of Business(ISB)のトップ Ajit Rngnekar のもの。


リーダー教育の先進国となったインド
 大言壮語でしょうか?

 いいえ。インドはすでにリーダー教育先進国なのです。

 FT紙は毎年世界のMBAランキングを発表。卒業後の年収や、卒業生の満足度、卒業生が世界で活躍している割合などでランキングが出されています。

 冒頭のコメントをした Ajit Rangnekar をトップとするインドのビジネススクールISBは、すでに世界の13位にランク。米国を代表するビジネススクールであるニューヨーク大学14位、イエール大学が15位なので、その上に位置するすごさなのです。

 インドの場合、大学進学率はいまだ12%程度、MBAまで行けるのはその一部です。つまりは、国全体としての教育環境はお世辞にもいいものとは言えない。

 その環境下でこういった快挙が成し遂げられるのは、インド系財界のリーダー教育観です。彼らは、世界最高のリーダー教育をインド人エリートに対して行うことがインドの未来に大きく貢献すると考え、世界標準のビジネススクールを官民総動員して作りました。

 官民上げて世界トップのビジネススクールを構築していることは、この2011年7月4日の卒業式の主賓としてインド大統領がスピーチしていることからも分かります。

 インドでは、インド工科大学(The Indian Institutes of Management and Technology)のエリート度が世界的にも有名です。インド工科大学の合格率はインド人受験生のわずか0.05%。すさまじい狭き門。

 そして、インド工科大学を卒業し、海外に渡り経験を積んだ一握りが将来のインドを支えるリーダーを目指して祖国に帰り、ISBに入学をしていくのです。

 インド経営層のリーダー教育に対する考えが分かるのは、ISBの設立経緯。彼らは世界で戦い将来のインドを支えるリーダーを育成するためには、世界レベルのビジネススクールがインドに必要であると早くから考えていました。

 そこで、最高のビジネススクールを設立し、インドのエリートに世界標準のリーダー教育を与えようと考えたのです。

 使った方法はアウトソーシング。

 この学校立ち上げに大きな役割を果たしたのは、先ほどのランキングで世界上位に位置する英国のロンドンビジネススクール(1位)、Wharton(2位)、 MIT(9位)、 Kellogg(21位)、タフツ大学なのです。

 この世界を代表するビジネススクールが提携校としてプログラム設立から関与していき、現在でも学校のリーダー教育をサポートしています。

 ISBの95%はインド人学生なので、当初の目論見通り、インド人が世界レベルのリーダー教育を受け、世界を相手にビジネスを繰り広げています。

 ちなみに、インドでは、Indian Institute of Management も今年11位に躍進してきていますので、2校の優れた学校があることになります。


中国も世界レベルのビジネススクールを有する
 中国も既に世界最高峰のリーダー教育を与えるビジネススクールを有しています。中国・香港の Hong Kong UST Business School(母体の大学が今年アジアの大学ランキング1位を東大から奪取しています)が6位、Ceibsが17位です。

 世界最高レベルの教育をアウトソーシングすることは、大国には当然のことのようです。Ceibsも、上海交通大学と欧州連合が出資し、欧州のノウハウを移入したビジネススクール。

 大国が高等教育先進国を巧みに利用していることが窺えます。リーダーを育成するビジネススクールの上位20校中すでに5分の1は中国とインド。世界の将来を見せつけられているかのようです。

 忘れてはいけないのは、海外に渡ったエリートのインド人や中国人が祖国に帰るためのステップとして、祖国のビジネススクールを利用しているところ。

 海外の外資企業で働いていても、いつかは祖国でベンチャー企業を立ち上げたり大手企業の役員になり世界を舞台に活躍しお金を稼ぎ、国の未来に貢献したいという願望を抱えている人が多いのです。こうした国の未来が明るいのは言うまでもありません。


日本は・・・?
 想像がつくかもしれませんが、日本のビジネススクールは20位以内はおろか、100位以内に1つも入っていません。世界的な競争力を失いつつある日本の大学を母体にしていることに加え、世界のトップスクールが設立に直接的に関わったビジネススクールがないのです。

 言語の問題も深刻。日本のビジネススクールは、一橋大学と国際大学を除いては世界標準のビジネススクールの共通テストGMATを全面的に採用していません。

 GMATは、世界のビジネススクールを受験する学生すべて(英語を母国語とする人が大半)を対象とした試験なので、日本人が受験すると多くの場合高い点数が出ません。

 高い点数を取れていない学生を入れると、他のビジネススクールの学生のGMAT平均点と比較され、学校のステータスが落ちることを懸念します。結果として採用していないのです。

 また、GMAT対策は難しく、日本人学生がGMATを敬遠するため、受験生確保ができず、ビジネススクールの採算が合わなくなることも恐れているのです。

 結果として、ガラパゴス的な入試システム(小論文、面接と簡単な英語テスト)を採用、国内向けのビジネススクールになっているのです。

 インドや中国のビジネススクールでも、英語は母国語でないため、状況は同じであるはず。しかし、インドや中国のビジネススクールでは、当初から世界で戦うビジネススクールとして、入試に世界標準のGMATを採用しているのです。

 日本において行うべきこととしては、官民が力を合わせて世界トップレベルのビジネススクールと提携し、世界標準のビジネススクールを設立すること。

 日本に世界レベルのリーダー教育機関を作るのです。海外のビジネススクールにばかり頼っていると、滞在費も含めて2年間で約2000万円(スタンフォード大学ビジネススクールの場合、同大学調べ)もかかり、多くの人が挑戦できません。

 そして、いいビジネススクールが出来上がれば、幹部を対象とした様々なプログラムが提供できるようになり、国際的なリーダー教育基盤が出来上がるのではないでしょうか。

 また、世界中の知性が日本に集結し、日本通になり将来の日本との繋がりを強めてもらうことも大切です。

 そして、本コラムで再三申し上げている通り、GMAT試験ごときで学生が海外ビジネススクールを敬遠しないように、日本の英語教育のレベルを上げることは必須です。

 中・高等教育の英語が、文法やリーディング中心の入試を意識したものから、世界で活躍するためにリスニング・ライティング・スピーキング・リーディングをバランスよく学ぶ教育にすることが必要なのです。


日本は自社内養成が中心
 実は世界標準のビジネススクールを日本に設立する際、足かせとなっているのが日本企業のMBAへのスタンスなのです。

 ご存じの通り、日本企業はリーダー育成を日本の大学に任せることはせず、自社内で育成してきました。

 慶應義塾大学ビジネススクールが2009年に発表した「MBAの価値」アンケートにおいて、7割以上の人事担当者がMBAで何を学ぶことができるかを知らず、6割の人事担当者が自社内で経営者は育成すると答えています。

 これは、日本企業各社がそれぞれの会社に忠誠度が高いリーダーを育成し、各社がガラパゴス化した形で経営陣を育成してきた経緯によるものです。終身雇用を基礎とし、世界との競争が直接的にはモノであったときは非常に機能してきた方法です。

 では、現在はどうでしょうか?

 モノにおいてもサービス的な付加価値部分が増し、労働コストの相対的優位度が減少、グローバル化のスピードが速くなり、かつ知識の陳腐化スピードが激しくなっています。

 リーダーは、世界を視野にビジネスを考え、世界のトップ層との太い人脈が必要なことは常識。これまでの自社内リーダー教育だけでは、IT化やグローバル化に適応する創造的なリーダー層を育成するのに不十分ではないでしょうか。

 日本企業人事担当者の7割が世界標準のリーダー育成方法の中身も知らないということは、リーダー教育にビジネススクールを本気で利用しようとも考えてこなかったことの表れ。ある意味、大学(院)の教育全般に期待していないのは、大学時代遊んでいる学生を平気で採用していることからも明らかです。

 もちろん、日本企業も一部の幹部候補生をMBAに送ることもしましたが、帰ってきた人材をうまく使いこなせず、結果として彼らは外資系企業に飛び出していきました。

 世界標準のリーダー教育も、その教育を受けた人材を受ける土壌(人事政策など)も多くの日本の大企業にはないのです。

 インドや中国の学生が自国のビジネススクールに加えて、世界のトップスクールを目指すようになり、トップスクールの入試競争率が高くなっています。

 また、景気の厳しさもあり世界のトップスクールを目指す日本人が減っているため、将来のリーダー層を生み出す世界のトップスクールに日本人が少なくなってきています。

 MBAのリーダー教育がすべてだと言うつもりはありませんが、世界標準のリーダー教育を受けている日本人が減り、トップスクールに来ている学生との人脈を築けていないのは、将来の日本を考えた場合やはり懸念材料ではないでしょうか。インドや中国から、いまこそリーダー教育のあり方を学ぶ時かもしれません。

筆者プロフィール
福原 正大
Masahiro Fukuhara
Ph.D.、 CFA、Institution for a Global Society 代表取締役(ツイッター名はmasahiro_igs)
1992年に東京銀行(現三菱東京UFJ銀行)に入行し、為替調査や海外債券ポートフォリオマネジャーを歴任後、2000年に世界最大の資産運用会社バークレイズ・グローバル・インベスターズに入社。2005年に同社最年少マネージングダイレクター、2007年より日本法人取締役を歴任し、2010年にグローバルリーダーを育成するInstitution for a Global Society株式会社設立。慶應義塾大学経済学部卒業。INSEADにてMBA。グランゼコールHECにて国際金融修士(with Honors)。筑波大学大学院企業科学博士課程終了(経営学博士)。CFA協会認定証兼アナリスト。現在、筑波大学非常勤講師、相模女子大学非常勤講師、All About MBAガイドも兼任。

http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/14778から転載。)

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★>インドのビジネススクールISBは、すでに世界の13位にランク。米国を代表するビジネススクールであるニューヨーク大学14位、イエール大学が15位なので、その上に位置するすごさ
★>官民上げて世界トップのビジネススクールを構築
★>彼らは世界で戦い将来のインドを支えるリーダーを育成するためには、世界レベルのビジネススクールがインドに必要であると早くから考えていました
★>リーダーを育成するビジネススクールの上位20校中すでに5分の1は中国とインド

★>忘れてはいけないのは、海外に渡ったエリートのインド人や中国人が祖国に帰るためのステップとして、祖国のビジネススクールを利用しているところ
★>世界を舞台に活躍しお金を稼ぎ、国の未来に貢献したいという願望を抱えている人が多いのです。こうした国の未来が明るいのは言うまでもありません

★>日本のビジネススクールは20位以内はおろか、100位以内に1つも入っていません

★★>日本において行うべきこととしては、官民が力を合わせて世界トップレベルのビジネススクールと提携し、世界標準のビジネススクールを設立すること
★>海外のビジネススクールにばかり頼っていると、滞在費も含めて2年間で約2000万円(スタンフォード大学ビジネススクールの場合、同大学調べ)もかかり、多くの人が挑戦できません

★>世界中の知性が日本に集結し、日本通になり将来の日本との繋がりを強めてもらうことも大切

★>世界標準のリーダー教育も、その教育を受けた人材を受ける土壌(人事政策など)も多くの日本の大企業にはない
★>インドや中国から、いまこそリーダー教育のあり方を学ぶ時かも



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日本の学校教育では、先の戦争で日本はアジア諸国に対して迷惑をかけたと教えられます。
果たして、それは真実なのでしょうか?

画像

    
この旗はASEAN(東南アジア諸国連合)の旗
です。
加盟国は、
・インドネシア
・マレーシア
・フィリピン
・シンガポール
・タイ
(1967 年8月8日発足時)
・ブルネイ
(1984 年1月8日加盟)
・ベトナム
(1995年7月28日加盟)
・ラオス
(1997年7月23日加盟)
・ミャンマー
(1997年7月23日加盟)
・カンボジア
(1999 年4 月30 日加盟)
といった東南アジア諸国であり、そのASEANの旗がこの様なデザインの旗なのです。
よく、日本の国旗「日の丸」はアジアに対する侵略の象徴とかと謂われますが、それが事実では無い事は、この
「"日の丸"のデザインを基にしたASEANの旗」
を見れば一目瞭然です。

左からパラオ、日本、バングラデシュの国旗。
  ↓
画像



  ●私達の先人は大東亜戦争を戦ったのです!●
  http://nandakorea.sakura.ne.jp/html/daitoua.html





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   ★【『語る』運動から『行動する』運動へ】
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日本人よ、真の日本の歴史を学び覚醒せよ!
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「河野談話」の白紙撤回を求める市民の会


  ↓マッカーサー(GHQ)による日本破壊という悪行の数々の一例↓
  GHQによる検閲
  http://blogs.yahoo.co.jp/l2l_haijin_l2l/16833989.html
  GHQが行った洗脳政策WGIP
  http://blogs.yahoo.co.jp/l2l_haijin_l2l/16834071.html
  「日教組」を作ったのはGHQ
  http://blogs.yahoo.co.jp/l2l_haijin_l2l/17029009.html
  GHQが行った洗脳政策WGIP その2
  http://blogs.yahoo.co.jp/l2l_haijin_l2l/17269372.html
  GHQによる日本亡国策略「公職追放」
  http://blogs.yahoo.co.jp/l2l_haijin_l2l/19822125.html
  ↑これらの日本破壊工作は、
  所謂、東京裁判史観の一つとして
  今でも引き継がれ日本を破壊へと誘い続けている。
   故に、日本の亡国への道を閉ざすには、
   これらの日本破壊工作を粉砕し、
   東京裁判史観から解脱し、
   正しい歴史観を知り、
   日本人としての誇りを取り戻さなければならない!


★大東亜戦争を仕掛けたのはアメリカとソ連だったのは100%明白になった!
http://soumoukukki.at.webry.info/200809/article_4.html
★今の「日本国憲法」は、共産主義者によって作られた
http://soumoukukki.at.webry.info/200802/article_5.html


  ★日本は憲法と核拡散防止条約にも抵触せず核武装可能である!
  http://soumoukukki.at.webry.info/200803/article_2.html
  ●アメリカは日本の核武装を望んでいた!
  http://soumoukukki.at.webry.info/200802/article_12.html




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【戦後保守】 が日本を破壊させた! (2011/12/20 07:13 掲載記事)

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内 容 ニックネーム/日時
英語圏に行けば、片言の英語でも通じる。暮らしてゆける。
完全な英語でなくても、英語環境がととのっているから通用するのである。
英語環境がととのっている環境で生活していれば、そのうちに、英語も上達する。

我が国においては、どんなに英語が堪能であっても就職先に困る。
それは、人々が英語を使わないからである。これでは、暮らしそのものが成り立たない。

日本の学校で6年間英語の授業を受けてもまず話せるようにならないのは、英語環境が整わないからである。
一歩学校の外に出ると英語を使わないのでは、せっかく習った英語も錆ついてしまう。
日々の学習努力も賽の河原の石積みとなっている。


http://www11.ocn.ne.jp/~noga1213/
http://page.cafe.ocn.ne.jp/profile/terasima/diary/200812

noga
2011/07/29 22:11
今の日本人が自国に対して誇りを持っていないからだと思います。インドや中国人は自国に誇りをもっているのでしょう。だからこそ自国の発展のために将来のリーダーを育てようという考えになるのではないでしょうか。日本人も誇りを持つことができれば、もっと国が栄えると思います。
やす
2012/01/26 23:30

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●日本の破壊の全ては 自民党の売国行為が発端で有る事を認識せよ !(2010/01/31 23:59 掲載記事)



【戦後保守】 が日本を破壊させた! (2011/12/20 07:13 掲載記事)






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